by SPIDERPLUS

建設業界では人手不足が問題視されていますが、特に深刻なのが若者離れ。建設業界の未来のために、若手の力は必要不可欠です。

改めて、建設業界で若者離れが進む要因を踏まえ、その解決策を考えてみましょう。

建設業界で若者離れが深刻な問題

建設業界における若者離れは統計に明確に表れています。2016年度の国土交通省の調査によると、29歳以下の建設業就業者の割合は約11％。全産業の平均値である約16％に比べて明らかに低く、ここ数年で持ち直したとはいえ依然として若者離れは続いています。

こうした現状にもかかわらず、大阪万博に向けたインフラ整備など、需要は高まっています。建設業に携わる若年就業者数が減ることで、高齢就業者の技術承継が滞ってしまうことからも、若者離れは喫緊に対処すべき深刻な問題と言えます。

情報出典元：国土交通省 建設産業の現状

建設業界で若者離れが加速する要因とは？

少子高齢化が進んでいるとはいえ、建設業界で若者離れが加速することには相応の要因があります。3つの観点から要因を見ていきましょう。

会社の魅力がうまくアピールできていない

会社の魅力が求職中の若者に伝わっていないということが往々にしてあります。PRやブランディングができておらず、建設業に携わるメリットや仕事のやりがいをアピールできていないケースが少なくありません。

近年ではWebを介した求人の割合が増していますが、時代のニーズに合った情報発信ができていないことで、会社の存在が認識されづらい現状があります。

雇用条件が悪いイメージ

雇用条件が悪いというイメージも若者離れの要因です。例えば、社会保険については国の施策として2017年から加入が必須になっているにもかかわらず、建設業では福利厚生制度が整備されていないというイメージが未だに根強いようです。

また、残業や休日出勤などの勤務時間に対する懸念も強いでしょう。厚生労働省の「建設業及び建設工事従事者の現場」によれば、全業種での所定外労働時間の平均が132時間であるのに対して、建設業は160時間。所定内労働時間に関しては全業種の平均が1609時間であるのに対して、建設業は1918時間となっています。

イメージだけでなく、実際に自社の雇用条件が整備されていない場合、早急に見直す必要があります。

建設業界の根強い3Kイメージ

建設業界における「3K職場」という言葉を知っていますか？

3Kとは「きつい・汚い・危険」のローマ字の頭文字を取ったものです。設計部門やデベロッパーを除けば、建設業界の現場では屋外での重い資材の運搬や高所での作業が伴います。環境改善に力を入れている企業もありますが、こうした3Kイメージは根強く、「収入よりもワークライフバランスを大切にしたい」と考える若者が離れる要因のひとつになっています。

若者離れを防ぐ対策

こうした若者離れの要因を踏まえて、建設業に携わる若手を増やす方法はあるのでしょうか。若者離れを防ぐ対策には、企業側でできることと、国の主導により行われることがあります。ここでは3つの対策を見ていきましょう。

独自の制度や採用方法で会社の魅力をアピール

ひとつは、会社独自の制度や採用方法をPRして、若者に向けて魅力を発信することです。

埼玉県さいたま市で鳶・土工事と土木工事を主軸としている深谷組では、これまでの「ものづくり・地域の守り手」といった魅力発信から「スポーツ」をキーワードに打ち出し、自社の硬式野球部を前面に押し出した「アスリート採用」を実施したところ、新卒21名もの採用につながったと言います。

また、静岡県沼津市に本社を置く平成建設では、「大工を育成する会社」という明確なコンセプトのもと、自社をブランディングしたことで、毎年数十名の有名大学卒業者を採用できるという安定した雇用が可能になりました。

働き方改革による就労条件の向上

働き方改革による就労条件の向上も、若者離れを防ぐ対策として注目されています。

2024年4月から建設業で施行される「時間外労働の上限規制」では、規制を超える労働を課した事業者に対する罰則が定められました。

この法改正は、時間外労働（残業）と休日労働の時間に明確な上限を設けていることから、今後、建設業界における過重労働の抑制が期待されます。その他にも、社会保険の法定福利費や安全衛生経費など、労働者の権利を守るための必要経費を書面に明示することが求められるなど、適正な請負契約の締結に向けた準備が進められています。

先に述べた雇用条件が悪いというイメージや3Kイメージを払拭することにより、国としても建設業の若者離れを解消する対策を講じているのです。

ICT導入による作業の効率化

近年注目を浴びている「建設ICT」を導入することで業務の効率化が進めば、若者離れを直接的に防ぐことにつながるでしょう。

ICTとはIT技術の中でも「コミュニケーションと情報共有の技術」を指す言葉。スマホやタブレットを用いて図面や工数を確認したり、撮影写真を端末上でまとめてスピーディーな帳票・報告書出力ができたりと、ICTは効率化をもたらす具体的な手段を提供してくれます。

また、紙ではなくデジタル端末での処理が可能になることで、管理や持ち運びにかかっていた労力を減らせるため、働き手の負担軽減にもつながるでしょう。

建設業界の若者離れに歯止めをかけるITツールとは

若者離れが深刻化している建設業界。国による働き方改革が進行していますが、浸透するまでには多少の時間がかかるかもしれません。そのため、自社の魅力を積極的にアピールしたり、雇用条件・労働環境を見直したりといった企業側の努力が必要になるでしょう。

なかでも、もっとも効果につながりやすいと考えられるのが建設ICTの導入です。 特に注目を集めているのが「SPIDERPLUS」。

現場の声を基にして開発されているため、実務での使い勝手に優れています。施工管理に必要な機能をオールインワンで詰め込んだICTツールとして、既に約500社の企業が導入。その機能を一部だけ紹介します。

図面管理機能

従来は紙ベースで管理していた図面をiPad端末で管理できる機能です。端末に保存された写真や内蔵カメラで撮影した写真をアップし、管理・閲覧が可能。コメントを入力したり、図面内にメモを手書き入力したり、さらには図面内で縮尺を設定することで距離測定ができたりと、多彩な機能を活用することでスマートに図面を管理でき、業務の効率化につながります。

 

帳票出力機能

スマホやタブレット端末からアップロードされた写真やデータを、エクセル・PDFで帳票出力できる機能です。これにより、誰でも簡単かつスピーディーに報告書を作成することが可能に。基本的な記録台帳・報告書の作成作業を簡略化することで、大幅な作業時間削減が期待できます。

このようなICT導入により、仕事の仕方は大きく変わります。これにより、建設業という仕事の新しい魅力に気付く人も増えるでしょう。積極的に若者離れを防ぐ取り組みを行うことが、会社全体が成長するターニングポイントとなり得るのです。

「SPIDERPLUS」は、1ヶ月の無料トライアルからご利用可能です。若者離れに対策を講じたいと考えている建設業界の方は、一度試してみてはいかがでしょうか。